明治憲法第十一条はいわゆる統帥権について次のように定めています。

「天皇は陸海軍を統帥す」

ここで憲法の統帥権の規定を論じようとしているのではありません。憲法を論ずるよりもその前に、実は統帥権が分裂していた日本の悲劇を指摘しようとしているのです。統帥権は政府から独立したものとされていましたから、首相をはじめ外務大臣などは慮溝橋事件の発生の後も日本軍の対応や作戦用兵の計画について容嘴（口出し）することはできなかったのです。日本政府が日本軍の行動に「容嘴」できないとは奇妙だと、若い読者は思われるに違いありません。高校生も大学生も多くが授業中にそのように質問します。
日本軍にあっては、陸軍と海軍では司令部がまず別なのです。陸軍のそれは、参謀本部であり参謀総長が統括しました。海軍は、軍令部と総長がその任に就いたのです。
それがどうしたと今日の日本人は考えるかもしれません。しかし、陸海軍を指揮するのは誰か、と言えば誰もいないのです。天皇陛下はと言っても、陛下はそれぞれ二人の総長の「輔翼」（ほよく）により申し出を裁可されるだけです。つまり、日本軍というのは日本政府からも独立し、陸海軍共にそれぞれ独立し、そして海軍については軍令部とも連合艦隊とも独立して、それぞれに戦ったのです。換言すればバラバラに「戦った」のです。敗北の原則（？）のひとつが指揮官不在です。忠良なる国民や兵隊にすれば、たまったものではありません。あの大戦争を日本は統一司令部なしで戦ったのです。
いつの頃からこんな状態に陥ったのでしょうか。
一八八六（ 明治十九）年、陸海軍を統合した参謀本部が設立されました。当時では陸軍の参謀総長が海軍軍令部を統括しました。しかし、陸主海従だと海軍の不満が爆発します。
一八九三（明治二十六）年三月、激論の後「海軍軍令部条例」が制定され、平時は参謀本部と軍令部は対等となったのです。
しかし、同時に「戦時大本営条例」が制定され、戦時には陸軍参謀総長が天皇の幕僚長となり、全軍の統帥権を補佐することになりました。そして、この戦時大本営には首相はもちろんのこと、その他に五元老（伊藤博文・山県有朋・松方正義・大山巌・井上馨）が加わり、政戦一致の指導体制が取られることになりました。
一八九四（明治二十七）年六月五日、日清間の風雲急を告げるに及び、戦時大本営条例が発動されました。伊藤博文首相、陸奥宗光外相も加わり戦争指導体制が取られたのです。
陸軍参謀総長には皇族が就き、実質的には川上操六次長が陸海軍を指導しました。皇族を総長に就けるなど普通の感覚なら、不忠の極みと言うべきでしょう。不首尾の始末は誰が負うのでしょうか。
日清戦争は日本勝利のうちに終わりましたが、勝利の中に大きな禍根を残したことを確認しておかねばなりません。まずは黄海海戦など海戦の勝利の総括についてです。
陸戦は、ほぼ連戦連勝に終始しました。勝利したとはいえ、陸戦にも補給（ロジスティック全般）・防疫など教訓は多いものでしたが、問題は海軍の側に大きな禍根が残されたことです。
海軍は自分たちの成功の第一を、海上補給の成功．勝利と総括しなかったのです。海軍というよりは日本軍全体の課題だったのですが、しかしやはり海軍の自己認識には巨大な禍根を残しました。朝鮮半島、遼東半島、山東半島などの陸上戦闘の勝利は、日本からの補給路の確保の賜物でした。エピソード的にしか語られないのが残念ですが、巡洋艦「浪速」（艦長東郷平八郎）の「高陸」号撃沈は正確に評価されるべき功績だと解します。満載の清国陸兵が上陸に成功していたならば、平壌などの戦いの日本軍の勝利はどうなっていたか不明というのが陸軍側の意見だったのです。黄海海戦の敗北は清国の敗北の一部にすぎません。
だが、日本海軍は海軍の成功を艦隊決戦の勝利と総括しました。圧倒的に有利と見られた清国海軍に完勝したのですから、しかも建軍二十余年の初陣の完勝でした。だからといって、舞い上がってもよいことにはなりません。真の問題は、この勝利の総括を国家としてどうするかだったのです。日本の勝利の総括であって、海軍のそれに矮小化してはならなかったのです。超大国清に完勝した日本は、自己を総括できなくなっていました。
勝因の中に敗因を見つけ、敗因（戦死者一万人の八十％は病死ですから、防疫・補給の欠陥）の中に勝因を見つける国家あげての総括を日本はしませんでした。そして三国干渉に慌てふためくのでした。
国際的な干渉があると警戒はしたようですが、中国という国は遠交近攻の国柄ですから、隣の日本と戦争するのに列強と結ぶのは常識でした。だから、北京攻略を主張した山県有朋は召還されたのでした。列強の干渉を伊藤博文たちが警戒したからです。とにかく日本は国家をあげて、この戦争の総括をすべきでした。米英の助言も必要と考えるべきだったのです。この禍根の中に問題児が育ちました。問題児・日本海軍の成長です。すぐ問題行動を起こしたのが帝国海軍でした。
日本海軍は戦時といえども、陸海軍の統帥権は並列対等だと主張を強めるようになります。一八九九（明治三十二）年一月、海軍大臣山本権兵衛は戦時大本営条例の改定を提案しました。つまり国家の戦争に統一指揮者を廃せと言うのです。
山本権兵衛を偉大な軍人のように言う作家などもいますが、私には日本を滅ぽした人物の一人に思えてなりません。理由は順に説明していきます。

山本権兵衛の提案は川上操六参謀総長から拒否されました。川上は答えています。

「国家の政戦の大計画は内外の情勢の全体的な判断の上に立ち、平時から研究・整備されたものでなければならない。そして、陸海軍の完全な統括ができる者であらねばならない。諸般考慮するに海軍は適任ではない。イギリスを見られたい。アメリカを見られたい。イタリーもともに陸軍である」

日清戦争をみごと担い切った川上操六の威望と条理の前に、山本権兵衛は引き下がるしかありませんでした。しかし、五月十一日に川上操六は急死したのでした。野に涙あれ、です。

十月、山本権兵衛は戦時大本営条例改定を再び提案し、今度は（いあく）上奏権（注）を行使して天皇に直訴したのです。陸軍も同じく帷糎上奏権を使って異議を申し立てました。
明治天皇は結論は当然に保留とされました。
その後も、山本権兵衛たちの戦時大本営条例改定へ向けての工作は続きました。これを阻止し続けたのは田村恰与造（いよぞう）参謀次長でした。日露の風雲は急を告げていました。陸軍参謀総長に皇族を充てるのは累を皇室に及ぽすから、実務は次長がその責についたのでした。付言しますが「天皇は神聖にして侵すべからず」（第一受条）との明治憲法の規定は君主無答責の規定であって立憲政治の原理を述べたものです。君主には専制の支配権力はないから無答責だという確認なのに、多くの教科書が天皇「神権」説の説明を採っているから蛇足しました。
そんな中で、一九〇三（明治一二十六 ）年十月に田村恰与造参謀次長が率然として急逝しました。野にこそ涙あれ、です。山本権兵衛たちの態度は変わりません。さきの明治天皇の裁可は「保留」です。再度の保留はなかろう、というのが海軍の立場でした。
これでは戦時大本営条例の発動は困難でした。陸海軍の対露作戦の検討もままなりません。まさに日本の危機だったのです。川上操六から田村恰与造が練り上げた戦争計画（戦略）は満洲決戦であり、あわせてそれを補完するのが朝鮮・満洲と日本本土間の海上補給の確保だったのです。しかし、あくまでも陸海対等をとなえる山本権兵衛は、格下の海軍に護衛を頼むくらいなら対馬から釜山に橋でも架け建て陸兵を渡したらどうか、とまで放言しています。
日本の危機は単に陸海軍の感情的な対立にあったのではありません。参謀総長以下の戦略は朝鮮からロシア軍を駆逐し、満洲において正面からロシア軍を撃破するというものでした。これを海軍が日本の戦略として理解しなかったのが危機の正体です。シベリア鉄道は全通し複線化が進行していました。ハルピンから旅順に南下し、旅順からハルピンに北上する支線（後の南満洲鉄道）の建設も完成が迫っていました。鴨緑江の河口にロシア軍の軍事基地が建設され、対馬対岸の朝鮮、鎮海湾にロシア軍の基地建設が始まったのです。
急死した田村恰与造の後任には児玉源太郎が就きました。これはまさに危機に立つ日本の非常の人事でした。田村恰与造次長は少将でしたが、大将の児玉源太郎は二階級降格して就任したのでした。児玉源太郎はすでに陸軍大臣・内務大臣・台湾総督を経た、いわば副首相格の人物でした。彼が少将職の参謀次長に就任し、しかも満洲総軍司令官大山巌と共に決戦正面の満洲に赴くというのでした。しかし山本権兵衛たちは頑強でした。
ついに児玉源太郎は山本権兵衛の次の要求を呑んだのでした。野に涙あれ、です。

一、旅順は軍港だから陸軍は手を出さない（これが後の旅順の苦戦のもととなる）。
二、イタリアで建造中の戦艦二隻を至急に購入する（「春日」「日進」となる）。

付言すればこの二艦の購入を巡っては、ロシアとの猛烈な駆け引きがありました。イギリスの側面支援により日本は購入することができたものです。回航中も工事は進められ、操艦などの訓練も猛烈に並行されました。ただ、この二艦の購入は陸軍には砲弾不足を余儀なくしました。陸軍は慢性的な砲弾不足に悩み続けます。そして戦時大本営条例が改定され、日本の陸海軍の統帥権は分裂したのです。

一九〇三（明治三十六）年十二月二十一日を日本人は記憶しておくとよいでしょう。この日以降、日本軍なるものは統一司令部を失うのです。二か月後に日露は開戦しました。

昭和の統帥権干犯事件は有名ですが、これは政府（政治家）は統帥権には口を出すなという事件です。しかし、一九〇三（明治三十六）年に、すでに日本軍は陸海に分裂していたのです。これに始まる国家分裂症の巨大な弊害が今次の戦争の敗因であり、亡国の原因なのです。言うまでもないのですが、政府と軍部は、政略と戦略を合体させて国家の経営にあたるのが責務です。
次の事実を述べても、多くの人が信じようとはしないでしょう。
東条英機首相は海軍の真珠湾攻撃を知らず、ニュースで知ったのです（直前に耳打ちされたという説があります）。
ミッドウェーの敗戦を陸軍は知らなかったのです。末端の兵士が、ではなく東条英機首相兼陸相が、です。「どうも海軍は敗けたらしいぞ」と仄聞したらしいのです。ミッドウェーの敗北の後に、戦争計画の再検討は当然にありませんでした。
日露戦争の日本海海戦のパーフェクトな勝利は、結果として日本に大厄災をもたらしたのでした。信じ難いことですが、日本はこの勝利を総括できなかったのです。
まず、ロシ ア鑑隊の大航海の目的の解析ができませんでした。バルチック鑑隊は日本艦隊との決戦を望んでいたでしょうか。望んでいませんでした。バルチック艦隊の目標はウラジオストック遁入です。目的はウラジオストックを根拠地にした通商破壊の遂行でした。
開戦当初、わずか五隻のウラジオ艦隊に日本連合艦隊は翻弄されました。東京湾の沖にまで出没して陸兵満載の輸送船が相次いで撃沈され、無数の陸兵が海没した常陸丸の悲劇などは有名です。ウラジオ艦隊の無力化は、旅順艦隊がウラジオストック遁入を企図して発生した黄海海戦の応援に駆けつけたウラジオ艦隊が味方同士の連絡不十分の結果、日本の主力艦隊の中に突入してきたことから撃破されたものです。広い海面を利用して通商破壊に努める敵艦隊を捕捉、撃破することの難しさも、日本海軍は総括しませんでした。
重ねますが、バルチック艦隊の目的は艦隊決戦ではありません。通商破壊戦の目的のためにウラジオストック遁入を阻止された結果として発生した海戦が、日本海海戦です。
海戦の二日前まで、バルチック艦隊の所在は確認されていなかったのです。津軽海峡を抜けてウラジオに入るのではないかとの疑惑が、連合艦隊を北上させようとしていました。
東郷平八郎司令長官自らが記したように「天祐と神助」により日本は勝利しました。
「天祐と神助」とは同じことですが、日本が戦うとは、海軍と陸軍がバラバラに戦うのではありません。これを忘れた時に、天祐も神助もバラバラに散り去ったのです。
日露戦争の大勝利は、次の大敗北の原因を秘めたものでした。生命を国家に捧げるのは国民の義務です。この国民の義務に応えるべき日本国家は、その崇高なる義務を忘れました。私はこのことについてはこだわります。特に、日本海軍の直接の責任についてこだわります。
帝国海軍は自己愛の強い集団でした。愛の対象として日本国家より海軍を優先したのではないでしょうか。太平洋で敗けたのは日本海軍です。そこは太平洋です。日本海軍の惨敗を読んで 、戦後の少年は泣きました。陸軍を悪く言う言説には事を欠きません。東条英機の悪口は常識のようです。しかし山本五十六連合艦隊司令長官となると、真珠湾攻撃の英雄のような印象があります。後に書きますが、山本五十六連合艦隊司令長官の「英断」の真珠湾攻撃は愚戦でしかなく、戦理に反した故にルーズベルトたちには大嘲笑の戦だったのです。これは靖国の英霊への冒漬とは言わないで下さい。日本を追いつめて開戦の火蓋を切らせるルーズベルトたちの戦略は大成功でした。結果論は無敵です。だが、結果論は引っ込めというのは、止めようではありませんか。あの戦争は結果論に学ぶべきことが あまりに多いのではないでしょうか。
真珠湾攻撃を企図したのは、もちろんアメリカではありません。企画・実行したのは日本海軍です。「カモン・ジャップ」と歓迎したのはアメリカでした。大歓迎の真珠湾攻撃の山本五十六連合艦隊司令長官を、日本国民は英雄としたのでした。当時のアメリカ国民の多数は、日本との戦争などは望んでもいませんでした。これは圧倒的な世論上での事実です。ギャラップ世論調査(一九四〇・昭和十五年）でも八八％のアメリカ国民は大戦への参戦に反対でした。日本は石油禁輸で開戦を決意するのですが、これはアメリカの奸謀だけではありません。日本を支那事変の泥沼に引きずり込む計画が、その前に進行していました。日本はただ引きずり込まれた一方的な被害者であるかのような議論がありますが、これは真実に反するのみならず日本の教訓にもなりません。慮溝橋事件は日本が始めたものではありません。あの「東京裁判」ですら、開戦責任の認定については逃げています。慮溝橋事件は中国側の仕掛けたものです。つまり開戦は中国側の工作によるものです。しかし、中国の工作（挑発）に安易に「つけ込まれた」のは日本の責任です。「迂闊だった」というレベルの問題ではありません。
中国側にはコミンテルンによる計画があり、日本側にもそれに呼応する策謀があったから「支那事変」はあっという間に大戦争に拡大したのです。コミンテルンや中国共産党が一方的に日本軍を挑発しても、日本側に「その気」がなければあの戦火の拡大はありませんでした。
『続日本人が知ってはならない歴史』若狭和朋著(2007年)