日露戦争の講和会議は一九〇五（明治三十六）年六月九日、ポーツマスで開始されました。
講和機運の高まる八月十日、アメリカの鉄道玉ハリマンがニューヨークを発ち日本に向かいました。ハリマンは日本の戦時外債に協力した最も有力な人物だったことから政府・大蔵省・財界あげて大歓迎しました。
ハリマンは南満洲鉄道を、自分の経営する会社と共同経営したいと提案しました。日本側は戦後の経営を考えて、ここはアメリカの力を満洲に引き入れた方が今後の対ロシアとの対抗にも有利と判断し、首相桂太郎は明治天皇の内諾も得て、桂・ハリマン協定として知られる仮条約（覚え書き）に調印しました。
ハリマンと入れ違いに帰国した小村寿太郎外相は激怒し、この仮条約を破棄しました。そして清国との条約で「南満洲鉄道経営については両国以外に関与すべからず」との一条を入れさせたのです。
小村寿太郎のモルガン財閥との二重外交については書きました。小村寿太郎外相の罪は軽くないと、私は書かざるを得ません。
ハリマンは激怒し「日米両国は十年もしないうちに戦争するであろう」とまで言いました。
一九〇九（明治四十二）年、ハリマンは急逝しました。そして小村寿太郎も、この仮条約に尽力した伊藤博文も前後して率然と急死します。伊藤博文の死については、書きました。
ここでは小村寿太郎外相たち、つまり日本の犯した誤ちの省察を記しましょう。
アメリカの排日移民問題の悪化について触れておきます。それは、日本人移民の増大を諜報との関係で警戒するようになっていたということです。日本人にはピンとこないことですが、移民とか亡命とかは、諜報と直結の問題なのが常識です。日本人移民の増大を中国人のそれとは米国は同視しなかったのです。理由は言わなくてよいでしょう。
ここではアメリカ軍部の視線をトレースしましょう。
日本は下関条約で台湾を領有しました。台湾領有の戦略的な意味について、日本は深く解析した痕跡がありません。第一は、中国の沿岸部の交通路は琉球弧とあいまって、日本の支配下におかれたということです。これは今日でも重要なポイントなのです。台湾、沖縄は、中国の太平洋への出口を扼（やく）している・つまり封鎖しているのです。
二つ目はアメリカの隣国は日本となったことです。バシー海峡を挟んで、アメリカと日本は隣国同士になりました。
フィリピン総督であったタフト陸軍長官は、ポーツマス講和会議が進行中の七月二十七日に来日して桂首相と会談し、「桂・タフト覚書」として知られる協定を結びました。会談の席でタフトは、「アメリカ国内ではロシアに好意的な人々がいて、フィリピンはこの次は日本の目標だと言う」と発言しました。桂首相は、「日本はフィリピンに野心をもつようなことはない」と当然にも明確に答えています。するとタフトは、「朝鮮は現状のままでは左右に揺れて、日露戦争の原因になったが、ここは日本が断固とした措置を取る必要がある」と述べました。さらに、「朝鮮が日本の同意なしに他国と条約を結ばないように、日本が軍隊を駐留させ保護国にすることが極東の平和に貢献すると考える。大統領も私と同じ考えだ」と付け足しました。
ポーツマス講和会議の席でルーズベルトは小村寿太郎全権に、「朝鮮の外交的不道徳が日露戦争の最大の原因だ」と言い、「朝鮮を日本の保護領にすることを要請する」と明言しています。
「外交的不道徳」とは、大韓帝国とロシアとの秘密同盟などのことを指しています。朝鮮がまさにロシアの手に落ちょうとした直前に日露戦争となりました。
同年八月、第二次日英同盟が締結されました。ポーツマス講和会議の最中です。席上でイギリス全権は朝鮮について、同様の「要請」をしています。
講和会議の終了後、十一月、第二次緯協約が調印され、韓国の外交権は日本が掌握することになりました。これは米英の意思でもありました。当時の韓国人はこうした国際的な背景を当然に認識していました。韓国人は認識し、そして日米英と結び、中露に対抗して朝鮮を保つべく他日を期して賛成したのです。日清戦争の日本勝利の後に、朝鮮は大韓帝国として独立しました。とたんにロシアが南下して、国王はロシア公使館に監禁され、露韓密約が結ばれロシアは朝鮮各地に軍事基地を構築するに及び、日露は開戦したのです。
こうした向背常なき朝鮮の外交を「不道徳」と米英は言ったのです。
アメリカは、自国がフィリピンを保護国化したことについての追認・保証を、日本に要求してきました。そして朝鮮の保護国化をアメリカは要請し、同意・保証を与えたのです。
日本はこうした過程で、日露戦争後の米英の中国・満洲政策の方向を解析することに大きな錯誤を犯したのです。そのはしりが桂・ハリマン協定の破棄です。ルーズベルトは朝鮮の外交を「不道徳」と非難しましたが、日本の協定破棄こそ「不道徳」ではなかったでしょうか。
日本必死の戦時国債を引き受け、のみならずロシア国債の暴落に協力してくれた世界のユダヤ人社会・メディア社会・米英の各界の支援を、勝ち逃げで一方的に破棄するというのは、あまりに「不道徳」だと思われるのは当然です。底冷えのするような日本不信が確実にユダヤ人世界に広がりました。
朝鮮の保護国化を推進した韓国外交顧問スティーブンス（米国人）は休暇で帰国し、サンフランシスコに上陸した時、韓国人に暗殺されました。そして、伊藤博文も翌年、暗殺されました。日韓両国において韓国併合論が高まり、一九一〇（明治四十三）年韓国は併合されました。
伊藤博文の死は、日露戦争後の日本の国策の混迷を象徴するような事件でした。
勝利した時こそ大局を見なければなりません。日露戦争勝利という過度の安心の中で、日本は桂・ハリマン協定の破棄という錯誤の第一歩を踏み出しました。第二歩は何か。満洲から日本はロシアと結んで米英を排除したことです。反米親露というこの転舵に反対していた伊藤博文が死んだのです。野に涙あれ、です。
日本生存の「意思・情動」が衰弱したのか、親露反米の基本は一九一七（大正六）年のロシア革命を経ても変わらないのです。一九二五（大正十四）年のニコライエフ港事件（尼港事件）での日本人虐殺の賠償請求を放棄してまで、日ソ基本条約の成立を優先しました。どうしてこのような錯誤が生まれるかと言えば、思慮と視力不足です。アメリカの親日希求は、当然にアメリカの利益に叶うからです。これは思慮すれば分かることです。反日より親日の方がアメリカの利益に叶うのです。太平洋において、アメリカは日本海軍と友好関係を保持したいと念願していました。なぜか。ロシア海軍が消滅した今日にあって、日本の海軍力に優越するシーパワーは存在しないからです。だからイギリスは、依然として同盟継続を欲して第二次日英同盟を結んだのです（一九〇五・明治三十八年）。
アメリカも、このような日本と友好関係の維持発展を望んでいました。太平洋のシーパワーバランスは日本優位であり、アメリカはこれを覆そうとはしませんでした。無理だったからです。無理とはどういうことでしょうか。日本海軍は制海権について大きな誤解の上に立っていました。制海権とはまず、大陸の周辺の制海権です。つまり、近海のそれです。大洋のただ中の制海権など、それ自体ナンセンスでしかありません。太平洋の制海権は太平洋のまっただ中の覇権ではなく、それぞれの「近海」のそれなのです。海洋国家の米英が同じ立場の日本と友好を希求するのは当たり前なのです。逆を考えればいいでしょう。アメリカ近海の制海権を日本が欲することはありません。制海権とは通商の自由と自由な港の保障をめぐる覇権なのです。あのバルチック艦隊の遠征も、日本近海の覇権を求めてウラジオストック遁入を目指したものでした。目的は日本の通商補給線の破壊と、そして満洲戦線崩壊だったのです。インドや中国を抱えてロシアの太平洋進出（満洲・朝鮮・日本の突破）を阻止すべく、米英は日本との友好を希求していたのです。普通の視力なら、この程度の風景理解は常識とされるのではないでしょうか。
中国南部はフランスの、中央地帯はイギリスの、そして出遅れたアメリカは満洲への進出を望んでいたのです。それには日本との友好が絶対に必要でした。朝鮮と満洲に日本はひとりで出ていこうとしましたが、その先には、一敗はしましたがリベンジを期す強大なロシアがいました。日英同盟のみならず、ここは日米英で向かうべきだと、日本は考えませんでした。
パナマ運河は構想があっただけです（一九一四・大正一二年に完成、これもアメリカの対警戒の産物）。一九〇七（ 明治四十）年にアメリカは手持の戦艦十六隻からなるホワイト艦隊を派遣しました。大西洋を空白にしての無理航海でしたが、これも対日求愛の産物でした。このホワイト艦隊の航海を観察すれば、石炭補給はイギリスの協力に頼り、船は借り物でやりくりしています。
要するに、アメリカは日英、とりわけ日本との友好を東アジアで絶対的に必要としていたのです。アメリカは、この遠征をやってみてこのことを痛感しました。アメリカの視力が正常だったのです。
ホワイト艦隊なるものは、よく見れば日本連合艦隊に対抗できるかどうかあやしいものでした。現に、日本海軍はホワイト艦隊の横浜出航の直後に「大演習」を展開して、このことを確認しています。米英連合の日本遠征は、他の国ではできない脅威ですよという言外のブラフ（威嚇）を込めていました。日本は、アメリカの国益と日本のそれとは敵対しないことを理解し、それに立脚して日本の「生存の意思・情動・知恵」を定めるべきだったのです。
『続日本人が知ってはならない歴史』若狭和朋著(2007年)
