いったい誰が得をするのか
では、なぜ「タバコを吸うと肺がんになる」となったのでしょうか？
答えはこうなります。それを言い出した人が、そう言ったほうが得をするから。
誰が言い出したのか――――それははっきりしています。厚生労働省です。厚労省は1981年に、当時の国立がんセンターの幹部に、「夫が喫煙者である妻の肺がんで死ぬ確率は、そうでない妻の2倍である」という内容の論文を発表させたのでした。
これは世界で初めて受動喫煙の害を訴えた論文でした。世界的にも注目を集めたのですが、中身を精査していくと、これがどうもアヤシイ。データの扱い方が恣意的で、統計的にも「夫が喫煙者である妻」と「そうでない妻」との差がないのに、あるかのように装っていました。
これは、世界中から批判を受けました。
ところが厚労省、これ以上、突っ込まれるとボロが出るので、なんとデータを隠してしまいました。しかし、あろうことか2007年には、「タバコを吸う夫と一緒に住んでいる妻が、肺がんで死ぬリスクは約2倍である」というとんでもない論文を発表させたのです。かつてのウソをさらに補強したということです。
どうしてこんなことになっているかというと、禁煙運動は、厚労省にとってお金になるのです。国民の健康に関することですから、予算を確保しやすい。そこに、厚労省に頼まれれば白でも黒と言ってしまう御用学者たちが群がって、都合のいい論文を発表したというわけです。もちろん、こうした学者には優先的に研究費用が回されます。
かくして、「タバコを吸うと肺がんになる」というウソが、まるで「正しい」ことであるかのように、社会に広まってしまったのです。特に害悪とされる「副流煙」だって、実は何が問題なのか、はっきりしていないぐらいなのですから。
日本人の健康を管理する、という名目で、私たちの税金は野放図に使われているのです。タバコと同じようなことは、挙げればキリがありません。高血圧がいけない、やれ糖尿病がいけない、だの、お酒もダメ、塩分もだめ、メタボはもっとダメ。でも、これもおかしいのです。
例えば、高血圧。80歳以上の人のデータを見ると、健康的とされる血圧120の人は「5年生存率」が41％しかありませんが、高血圧といわれる血圧180以上の人は49％というふうに、血圧が高いほうが長生きしているのです。
メタボもそうです。実は、メタボ検査では引っかかってしまう小太り のほうが、がん発生率が低いのです。太ってもそれほど発がん率は上がらないのです が、なんと、痩せると、発がん率がどんどん高まっていきます。これは痩せすぎたことで、抵抗力が下がるからですね。
厚労省を例に取れば、こうした健康施策には必ず、外郭団体がぶら下がっております。一度調べたことがありますが、非常に多い数で140団体はあります。もちろん、利権です。いわば、こうした団体の利権のために、せっせと「空気的正しさ」が作られていたのですね。
『「正しい」とは何か？』武田邦彦著　小学館より