捨てられた無償特許 二万三千七百四十件を、ただで配った日
捨てられた無償特許
二万三千七百四十件を、ただで配った日
二〇一九年四月三日、トヨタ自動車が一枚の発表を出しました。ハイブリッド車の開発で積み上げてきたモーター、パワーコントロールユニット、システム制御などの特許、約二万三千七百四十件。その実施権を二〇三〇年末まで無償で提供するという内容です。燃料電池関連の約八千件も含まれています。
虎の子を手放したように見えますが、発表をよく読むと話は少し違います。無償なのは特許の実施権だけで、相手の車に載せるための技術サポートは有償です。トヨタのシステムを買った完成車メーカーに対し、制御の要領やチューニングの要領を説明する。その費用は協議のうえ契約で決める、と書かれています。
つまりこれは寄付ではありません。入口の値段をゼロにして、自分の方式を世界の標準に引き上げるための招待状でした。当時副社長だった寺師茂樹氏は、電動車の普及を支える役割を果たしたい、という趣旨を述べています。支える側は、支えられる側より先を歩いていなければ務まりません。
招待は無視された
その二年後、欧州委員会は二〇三五年に新車の二酸化炭素排出を実質ゼロにする案を出し、二〇二三年に正式に決まりました。エンジンを積む車は、ハイブリッドも含めて新車では売れなくなる。各社はハイブリッドを飛ばして電気自動車へ一気に進む道を選びます。
二十年以上かけて熟成された方式を、今から追いかけて歩くより、まだ誰も完成させていない道を走った方が先頭に立てる。計算としては筋が通っていました。
二〇二五年の暮れに起きたこと
ところが二〇二五年十二月十六日、欧州委員会は方針の見直しを公表します。二〇三五年の目標を、二〇二一年比で百パーセント削減から九十パーセント削減へ緩める。プラグインハイブリッドやレンジエクステンダー、エンジン車も二〇三五年以降に役割を果たす、という文言が入りました。
ただし、これはまだ提案です。加盟国と欧州議会の承認が要ります。決まったわけではない点は、押さえておきたいところです。
同じ年、アメリカでも前提が動きました。九月三十日に最大七千五百ドルの税額控除が終わっています。
数字で見ると
二〇二五年 米国新車販売(ジェトロまとめ)
・ハイブリッド車 二〇七万六三〇四台(前年比 二九・一%増)
・電気自動車 一二七万六九八五台(同 一・九%減)
・電気自動車/プラグイン/燃料電池車の合計 一五五万八一五〇台(同 三・六%減)
税額控除が切れた後の十月から十二月だけを見ると、この合計は前年同期比で四十・二パーセント減っています。補助金がなければ買われない、ということがはっきり出ました。一方、米国で売れたハイブリッド車の約七十五パーセントは日系メーカーのものでした。
損失の計上も相次ぎました。フォードは電気自動車関連で二〇二七年度までに百九十五億ドルの費用を計上すると発表。うち約八十五億ドルが、中止した電気自動車の開発にかかる減損です。二〇二五年通期は八十二億ドルの赤字となりました。ゼネラルモーターズも電気自動車関連を中心に七十一億ドル規模の費用を計上しています。
そのフォードが掲げた次の目標は、二〇三〇年に世界販売の半分をハイブリッド、レンジエクステンダー、電気自動車にすること。現在は約十七パーセントです。主役に据えたのは、七年前に配られた設計図の種類の車でした。
配った側の七年後
トヨタの二〇二五年は、レクサスを含む世界販売が一〇五三万六八〇七台。うちハイブリッド車が四四三万三五〇三台で、全体の約四十二パーセントを占めました。電気自動車も四十二パーセント増の一九万九一三七台を売っています。やめてはいません。グループ全体では一一三二万台で、六年連続の世界首位となりました。
そして二〇二六年、第六世代のハイブリッドシステムが出ました。二月十九日に発表された新型RAV4のプラグインハイブリッドが初搭載で、発売は三月九日。走行用と発電用の二つのモーター、インバーター、トランスアクスル、パワーコントロールユニットを一つのユニットにまとめています。高さは十五パーセント低く、重さは十八パーセント軽く、それでいて出力は十二パーセント高い。システム出力は二四二キロワット、電気だけで走れる距離は従来の約九十五キロメートルから約百五十キロメートルへ伸び、急速充電にも初めて対応しました。
五月に横浜で開かれた人とくるまのテクノロジー展では、この中身が展示されました。箱を一つにまとめるには、中の部品を全部同時に設計し直さなければなりません。一つでも遅れれば蓋が閉まらない。それを一社でやったということが、展示の意味です。
買えなかったもの
特許は買えます。図面も読めます。買えないのは、一九九七年の初代プリウスから二十九年、毎年少しずつ直し続けてきた年数の方です。
なぜその寸法なのか、なぜその順番で組むのか、なぜその温度で止めるのか。その理由は図面には書かれていません。壊れた部品が返ってくるたびに寸法を一つ直す、という作業の記録の中にしかない。設計図は配れますが、直した年数は配れません。
雨降って地固まる
終わりだと言われた五年のあいだに、ハイブリッドは叩かれた分だけ鍛えられた、という見方もできます。規制が揺れる中でトヨタは生産を減らさず、第六世代まで進めました。結果として、この方式を持つ国と持たない国の差は、むしろ開きました。
もっとも、差が開いた理由の半分は、相手側が七年止まったことにあります。フォードの百九十五億ドルは、トヨタが稼いだ金ではなく、フォードが失った金です。日本側の得点というより、相手の失点と見ておいたほうが、次を見誤らずに済みます。
それに、欧米が転んだ横で中国は立っています。電池とサプライチェーンを押さえ、二〇二五年も電気自動車を伸ばしました。日本にとっての本当の相手は、設計図を受け取らなかった欧米ではなく、受け取らずに別の土俵を作った側かもしれません。
ただし、これを日本の技術は凄いという話に畳んでしまうと、見誤ると思います。中国では二〇二五年も電気自動車が伸びています。充電設備も電池産業も国ぐるみで揃えた市場では、電気自動車は普通に走る。欧州の見直しも、脱炭素をやめるという意味ではありません。九十パーセント削減という数字自体が相当に厳しい。ハイブリッドはその条件下で現実的な解だったというだけで、終着点ではないということです。
それでも、二十九年という時間が効いたことは動きません。流行の言葉が五年で入れ替わっても、毎年直し続けた分だけは手元に残ります。設計図を配っても負けないという判断は、その蓄積があって初めて成り立ちました。
参考にした資料
・トヨタ自動車プレスリリース「車両電動化技術の特許実施権を無償で提供」二〇一九年四月三日
・欧州委員会 自動車パッケージ(二〇二五年十二月十六日公表)に関する各社報道
・ジェトロ「二〇二五年米新車販売は高水準を維持」二〇二六年六月四日
・トヨタ自動車 二〇二五年 年間販売・生産実績(二〇二六年一月二十九日発表)
・Car Watch、Motor-Fan 各誌の第六世代ハイブリッドシステム関連記事

